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2021.10.14 マーケティング

YouTube企業アカウント・ビジネスアカウントの開設方法から運用のポイントまで

YouTube企業アカウント・ビジネスアカウントの開設方法から運用のポイントまで

自社のマーケティング面の課題を解決するために、YouTubeに対して新たな希望を見出す企業が増えてきています。やはり近年、成功した企業チャンネルが増えてきたことで、多くのマーケティング担当者の目に留まるようになってきたのかもしれません。しかし、いざはじめるとなった場合、YouTubeにはどのような媒体としての強みがあるのか。どのような運用面の難しさがあるのかを、知らない方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、YouTubeの企画、運用、分析などを行っている株式会社Luaazの見解を用いて解説させていただきます。

Youtubeチャンネルを開設するビジネス的メリット

ブランディング効果

企業がYouTubeチャンネルを開設するメリットの1つ目として、言わずもがな、ブランディングの効果があります。

YouTubeはテレビCMなどとは違い、長尺の動画で企業のメッセージを伝えることができます。そのため企業や商品に関してより具体的に良さや特徴などを知ってもらえます。

またまず言わずもがな、YouTubeに動画をアップし続けると、会社の知名度を上げることができます。特にユーザーは若い世代が多いので、特にTo Bなど10代、20代には馴染みのない会社の場合は、会社名を知ってもらう良い機会なのではないでしょうか。YouTubeで上手く知名度をあげられれば、採用に活かすなどの効果が期待できるでしょう。

潜在顧客にアプローチできる

企業がYouTubeチャンネルを開設するメリットの2つ目として、潜在顧客にアプローチすることができることです。

一般的にユーザーは何かしら欲しい物があり、インターネットで購買活動する場合は、検索エンジンで「化粧水 男性」などと検索するところから始まると思います。そして購入したい商品が見つかると、「商品名 評判」などと検索していくことで情報を集めていきます。

このような購買欲求が顕在化しているターゲットに対しては、様々なウェブ広告で自社商品を宣伝することは可能です。ただしまだ購買欲求が顕在化しておらず、具体的な行動には移っていない潜在顧客にアプローチするのは意外に難しいです。

だからこそテレビCMなどを活用して、商材の購買者層に近いユーザーに対して、広く商品の宣伝を行っていくマーケティング施策などが行われます。ただしこのような潜在顧客向けのマーケティングは、ターゲティング精度を上げることが難しく、結果的にコストが高くなりがちです。

しかしYouTubeではユーザーと親和性の高い動画を独自のアルゴリズムを用いてレコメンドしていく機能があります。そのためYouTube上で商品に関連する動画をアップし続けていると、まだ購買欲求が顕在化していない顧客に対しても、リーチすることが可能になります。

例えば、ダイエット動画をよく見ているユーザーが、食事制限を頑張りすぎてお肌があれて次に化粧水に関する動画を見始めたというデータがあったとします。その場合、ダイエット動画と化粧水の動画は親和性が高いと判断されて、以後、ダイエット動画を見た人には化粧水の動画がレコメンドされるようになるでしょう。すると化粧水に気を使う欲求が顕在化する前のダイエットを頑張る女性に、予め化粧品の動画を宣伝することが可能になるのです。

企業がYouTubeチャンネルを運用するときのポイント

チャンネル目的・コンセプト設計

まず第一に考えるべきは、チャンネルの目的とコンセプトです。YouTubeを通じて、「誰に」「何を」「どのように」届けたいのか、ここをより具体的に明確にすることが大事になってきます。そうすることで、視聴者への一貫性を維持できるため、固定ファンが付きやすくなります。

大枠を決めてから運用しながらPDCAを回して改善する

もちろん明確にチャンネル設計してからスタートできれば理想ですが、前準備に時間がかかりすぎても本末転倒です。そのため大枠だけ決めて、運用しながらPDCAを回して改善するのも手ではないでしょうか。

YouTubeに限らず、コンテンツを作って発信していく上で、想定外のコンテンツが想定外の形で大きく跳ねることも多々あります。そのため運用しながら、チャンネルの方向性を微調整して、そのチャンネルと親和性の高い商材を特にプッシュしていくという、後付の形も悪くはないのではないでしょうか。

ですのでとにかく本数を増やしてたくさん動画をアップすることを優先するべきです。当たり前ですが動画の本数を増やせば、大きくバズる形を当てられる可能性が高くなりますし、成長スピードも高まります。

コスト面との相談はあるとは思いますが、最初こそ沢山、運用の実験をしてみるべきです。

企業がYouTubeチャンネルを運用するときのKPI

YouTube運用のKPI(重要業績評価指数)を設定する上で、気をつけたい点があります。それは最初からKPIを売上のアップにしないことです。

というのもYouTubeで最初から、購買に直結しそうな「商品宣伝」動画をアップし続けると、そもそもYouTubeチャンネルが育たないため、広く商材を宣伝することができなくなります。

そのため、初期は投資時期と割り切って、チャンネル登録数などをKPIに置くことで、最終的に高効率なマーケティングチャンネルとして成立させるようにしましょう。

企業がYouTubeチャンネルを運用するとき上でのコツ

演者、担当者は熱意のある社員を専任で

YouTubeでは継続が命です。毎日と決めたら毎日、週3と決めたら週3、同じ時間に投稿し続ける必要があります。それはそうしたほうが、YouTubeのアルゴリズムに認識してもらいやすいというテクニカルな面もありつつ、単純に、継続的に動画を更新したほうが、視聴者からの信頼を得られ、ファンになってもらいやすいからです。結果、チャンネル登録してもらえるようになり、視聴数が伸びていくことになります。

そうなってくると、演者を芸能人に頼み、編集を社外に外注するとなると、かなり大きな予算がYouTube事業にかかってきます。もちろん、大企業のマーケティングの部署で、十分な予算がある場合は、それこそ弊社のようなYouTubeのプロに頼んだほうが確実かもしれません。

ただしそうではない場合は、続けることを優先するためにも、コストを落とすという選択肢も十分にありです。そして継続していくために、YouTubeが好きで、チャンネルの立ち上げに対して熱意を持った社員に演者まかせるのが一番です。なお編集までもその演者に任せられれば理想です。

視聴者はそういう地道な大変さを応援したくなるものですから。ただし実際には編集までいきなり任せるのは大変なので、ある程度は外注もお願いするべきでしょう。

なお、営業でも人事でもなんでもそうですが、それらの本業の片手間にYouTubeのしごともさせるようだと、確実に上手くいきません。

特に高頻度で動画をアップするようなチャンネルの業務は多岐に渡るため、必ず専任の担当者をつけましょう。

出演者をインフルエンサーなどに任せる場合

とはいえそんな人材がどこの企業にもいるわけでもないので、現実的にはインフルエンサーや芸能人と契約する企業が多いのも事実です。その際、NGな採用としては、YouTuberを自社チャンネルのレギュラーメンバーにすることです。

確かにYouTube内ではYouTuberが一番数字を持っており、初動は上手くいく可能性はあります。

とはいえ、YouTuberは既に自分のチャンネルで自分の面白い部分を、既に動画で公開しています。そのため、企業チャンネルで同じようなことをやっても二番煎じになりかねません。むしろ企業チャンネル特有の制約条件の中では、YouTuberが輝かない可能性もあります。

もちろんYouTuberを複数名採用した大規模コラボを定期的にやれば、それは企業ありきでないと実現しないコンテンツかもしれませんが、どこの企業でもやれるわけではありません。

これらの状況を考慮すると、YouTube的な生活を切り売りするような企画をやれる親近感を抱かせられる芸能人か、まだYouTubeをはじめておらず、トーク力もあるInstagramerやTikTokerを見つけてくるのが妥当かもしれません。

企業のYouTube運用のよくある失敗パターン

ではその失敗を避けるために、よくある失敗パターンを紹介しましょう。

動画を上げて終わり

YouTubeの動画をアップロードしているだけの企業チャンネルを良くお見かけします。もちろん継続することは非常に重要ですが、伸ばしていくためには、アップロード後の分析と軌道修正は必須です、視聴数だけでなく、視聴維持率、サムネイルクリック数などを分析することで、よりユーザーが求めている動画をアップしていく必要があります。

短期的に結果を求め、長期展望がない

先述した通りですが、YouTubeは育てるのに時間がかかるチャンネルです。短期的に結果を求めると失敗に終わってしまいます。

また長期的な展望がなく、コンテンツ作りをしてしまうこともNGです。例えば、芸能人を起用していたら、広告契約の関係上、何年後かには動画を消さなければいけなくなってしまう場合があります。YouTubeには、動画を残せるというメリットがあるにも関わらず、動画を消すことになると、本末転倒ですよね。動画コンテンツの作成やキャスティングの時点で、長期的な展望を持って、計画していく必要があります。

動画が企業の伝えたい内容のみ

制作する動画の中身が、企業の伝えたいことばかりになってしまうことがあります。自社の商品紹介ばかりの内容だと、視聴者は面白みを感じにくいです。広告をスキップするように、企業色が強すぎると、視聴者側に拒否反応が出てしまうため、視聴者の興味関心を惹くコンテンツ作りが必要です。

視聴者ファーストの動画がない

例えば、農業系のチャンネルなのに踊ってみた動画を出した例があったとします。確かにインフルエンサーを活用すれば、その動画はそれなりに伸びるかもしれません。ただ農業の話を楽しみにそのチャンネルを登録しているファンにとっては、まるで興味のない内容です。

さらに、著名人を使っておけば良いという考え方も危険です。ビッグインフルエンサーや芸能人は、自分のチャンネルを持っていることが多いです。彼らが自分のチャンネルでやるような動画を企業チャンネルでアップした場合、短期的に動画の視聴数は伸びるかもしれませんが、その企業チャンネルのファンになることはないでしょう。

あるいはそのインフルエンサーが、企業チャンネル特有の、表現の制約の下で似たような企画を実践した場合、最悪、ただの劣化版コピーにもなりかねないです。

まとめ

以上が、企業がYouTubeチャンネルを開設する際に検討するべきことが多く、実際問題として、ノウハウがない中でチャンネルを作ることは難しいかもしれません。もし手詰まりに感じた場合は、YouTubeチャンネルの戦略立案から、動画の制作まで請け負っている弊社にお気軽にご相談してみてください。

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LuaaZ広報部

LuaaZ広報部です。LuaaZに関する様々な情報や、YouTubeチャンネル成長に役立つ情報などをお届けいたします。

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