今日では企業がYouTubeチャンネルを開設して運用するケースが増えています。その中で気になるのがYouTubeを運用するにあたって必要な「予算」です。必要な料金について解説をしていきます。

YouTube動画の制作会社に依頼するときの費用

企業アカウントを運営する上でかかる費用は一言でいうとケースバイケースです。金額はクオリティ、尺、頻度でかかる金額は全くかわってきます。

企画料  ※目安なし

機材料 ※必要な機材による

編集料 ※動画1本当たり 数千円から数万円

サムネイル作成料 ※数千円

YouTubeのアカウント運用や分析 ※目安なし

演者料　※無料～数十万円

撮影費　※無料～数万円

撮影場所代　※目安なし

最も費用がかかるのは人件費

企業がYouTubeチャンネルを開設しようとするときに、最もコストがかかるのは「人件費」です。意外にも人件費について多く考えない企業が多いのですが、実際運営してみるとかなりの予算を必要とします。その代表例が編集者と演者です。動画編集には特に時間を費やすので、それに見合った人件費が必要です。

10分くらいの動画、簡単にできそうなものですが、仮にテロップをすべてのセリフをいれると、それだけで10時間前後かかります。その他にも無駄な余白をカットしたり、エフェクトをいれたり、BGMや効果音をいれるなど、意外と短い動画にも、様々な手数がかかっています。

これはプロにお願いしても、社内でお願いしても、どちらにしても金銭コストか社員の時間コストがかかるので、カット不可能なコストです。

また演者も、芸能人やYouTuberなどを起用した場合、膨大な金額がかかります。ですのでよほど大きな予算がある大企業でない限りは、演者は自社内の人間でたてるべき、というのが通説です。

ただしもちろん芸能人やYouTuberを使って成功している企業チャンネルもあります。以下の記事を参考にして、様々な成功パターンをチェックしてみてください。

仮に自社で制作する場合

ミニマムの場合、スマートフォンで撮影し、社用パソコンで編集するだけなので、月々数千円程度ですみます。最低限いい映像をとりたいのなら、最安数千円のライトはあってもいいかもしれません。

実際、未だにスマホで撮影しているような有名YouTuberはいますので、よほど大規模な企画動画を作らない限りは大きな問題にはならないのではないでしょうか。

お金があまりかからない法人のYouTubeチャンネルの運用例

個人で運営するYouTubeチャンネルの主な目的は広告収入ですが、法人が運営するYouTubeチャンネルでは目的が違います。

例をあげると、自分たちの企業の広告として動画を投稿している企業もあれば、商品の紹介や採用についての動画のみを投稿している企業も存在します。

運用が比較的簡単な法人のYouTubeチャンネルの例

• 商品の説明についてのYouTubeチャンネル
• 社内への広報目的のYouTubeチャンネル
• 動画広告が目的のYouTubeチャンネル

このような運営を目的としている企業のチャンネル運営には多額の予算は必要ではありません。ただし視聴数を伸ばすことは現実的とはいえないのではないでしょうか。

お金や労力が必要になるYouTubeチャンネルの運用とは

お金や労力が必要になるYouTubeチャンネルは｢人を集めることや知名度のアップを目的としたYouTubeチャンネルの運用｣です。

人を集めることを目的とすると、YouTubeで動画をたくさんアップロードしても結果が出るとは限りません。動画をアップロードし続ける必要もありますし、動画の企画も考え続ける必要があります。

実際問題、自社で人気のあるチャンネルを作るのは簡単ではありません。一度は制作会社に相談してみるのが現実的ではないでしょうか。

企業がYouTubeチャンネルを開設するメリット

ではそこまで手間やコストをかけてまで、なぜYouTubeチャンネルを、多くの企業は開設するのでしょうか。

ブランディングの効果

企業が新たにYouTubeチャンネルを開設するメリットとして、真っ先に挙げられるのがブランディングです。

YouTubeはテレビで流れてくるCMとは異なり、時間の制約なく、長尺の動画で企業のメッセージを伝えることができるという特徴があります。そのため商品や企業についてより具体的にメリットや特徴を発信でき、企業からすると新たなプラットフォームと言っても過言ではありません。。

もちろんYouTubeに動画をアップし続けていると、会社の知名度を上げることができる可能性もあります。10代や20代の方にあまり知られていない会社であれば、会社名を認知してもらう機会になるでしょう。YouTubeで知名度上昇は採用活動においても優位に働きます。

潜在顧客にアプローチできる

企業が新たにYouTubeチャンネルを開設する効果として、2番目に挙げられるのが「潜在顧客に認知してもらえる」点です。

基本、ユーザーはインターネットで欲しい商品があると、「香水　おすすめ」などと検索をします。そして、買いたい商品が見つかると「商品の名前」などで検索をして追加の情報を収集していきます。

このように購買への欲求が顕著に現れているターゲットに対しては、色々な形のWeb広告で自社の商品を宣伝することができます。しかし、購買への欲求が顕著ではなく、検索などの具体的な行動に移っていないターゲットへの宣伝のハードルは高くなってしまいます。

そのためテレビCMなどを使用して商品の購買層に近いユーザーへ商品の宣伝を広く行っていくマーケティングの施策などが有効です。しかし、潜在顧客向けのマーケティングはターゲティングの精度を上昇させることが難しく、結果的に宣伝のコストが高くなるというリスクを伴います。

しかし、YouTubeではユーザーの趣向と関連性のある動画を独自のアルゴリズムを使用してオススメしていく機能があります。そのため、YouTubeで商品に関連する動画を投稿し続けると、まだ購入意欲が現れていない顧客に対してもリーチすることができます。。

例えば、メイク動画をよく見ているユーザーがメイクのオシャレだけではなく、香りもオシャレにしようと考え、香水についての動画を見始めたとします。その場合、メイクの動画と香水についての動画は関連性が高いと判断されて、今後メイク動画を見た人には香水についての動画がオススメされるようになるでしょう。

企業がYouTubeチャンネルを運用するときのポイント

チャンネルの目的とコンセプトの設定

まず一番に考えるべきなのは、チャンネルの目的とコンセプトです。YouTubeを通じて、「誰に」「何を」「どのように」伝えたいのかを具体的に明確な形で考える必要があります。そうすることで、チャンネルとしての一貫性が生まれ、固定の視聴者が付く可能性が高まります。

大まかな部分だけ先に決めて運用しながらPCDAを回して改良する。

もちろん明確にチャンネルの準備をしてから動画の投稿を開始できるのが理想ですが、チャンネルの設計に時間がかかりすぎるのも本末転倒です。そのためおおよその形だけ決めて、運用しながらPDCAを回して改善するのも一つの方法です。

これは、YouTubeだけでなくその他のコンテンツでも言えることなのですが、コンテンツが想定外の形で大きく話題になることもあります。そのため運用しながらチャンネルの方向性を調整しながらそのチャンネルに沿った商品をオススメしていく、後から修正の形を取るのも悪くないでしょう。

企業がYouTubeのチャンネルを運営をするときのKPI

YouTube運用のKPI（重要業績評価指数）を決める上で、注意する点があります。それは最初からKPIを売上の上昇に設定しないことです。

なぜならYouTubeで最初から、購買に繋げることが目的の商品の宣伝だけの動画を投稿し続けると、そもそもYouTubeチャンネルが育たないため、広く商材を宣伝することができなくなります。

そのため始めたての時期は投資の時期と割り切って、チャンネル登録数など、売上以外の面をKPIに置くことで、最終的に効率が良いマーケティングチャンネルとして運営できるようにするべきでしょう。

最後に

企業がYouTubeチャンネルを開設するにあたってメリットはたくさんあるのですが、それだけではなく、デメリットも存在することがお分かりいただけたと思います。もし疑問点などあれば、YouTubeチャンネルの制作やYouTuberのマネジメントを行っている弊社に是非、ご相談くださいませ。