Youtube市場は年々拡大を続けており、ビジネスやエンターテイメントなどジャンルを問わず、人気チャンネルが生まれています。
近年では、大手保険会社が毎年実施しているアンケートに基づく『小学生の将来なりたい職業ランキング』にYoutuber/動画投稿者が上位にランクインするなど、Youtubeチャンネルの運営=仕事として成立する程度の利益を上げることが出来るもの、という認識も一般的なものとなりつつあります。
Youtubeの動画投稿における主要な収益の柱としては広告収入がありますが、それ以外にもさまざまな方法で利益を上げる事が可能であり、実際に多くのチャンネルが様々な手法で広告以外の形で利益を上げています。今回の記事では、Youtubeで利益を上げる方法には、どのようなものがあるのか解説していきます。
▼グッズ販売
Youtubeチャンネル運営を通して利益を上げる方法の一つに、グッズの販売があります。Tシャツなどの、オリジナルデザインのアパレルグッズの販売は一般的に行われていますし、キーホルダーや文房具などのグッズも比較的よく見られます。
運営チャンネルの特性や視聴者層に応じて、美容系のYoutubeチャンネルであれば、オリジナルの化粧品、ビジネスや教育系のチャンネルであれば、動画の内容をまとめ、さらに詳細な解説を加えた書籍の販売なども行われています。自チャンネルのジャンルとの親和性が高いグッズであれば、より視聴者の購買意欲を刺激できる可能性が高まります。
動画外で収益を上げる方法としては、他にも音楽ライブイベントや、トークイベントなどといったものがありますが、これらが実際に会場で行われる場合には、グッズ販売も同時に行うことで、さらなる利益に繋げられているケースも多いです。
▼メンバーシップ型の利益創出・他サイトへの誘導
また、直接Youtube動画から収益を得るだけではなく、あくまでYoutubeチャンネルを入り口として使用し、月額サービスに誘導するというビジネスモデルも存在しています。
王道はもちろんYouTubeの機能であるメンバーシップを活用するパターンでしょうか。
ただし他のサービスへの誘導を行うことも多々あります。有料会員登録が必要な他のプラットフォームで希少性の高い有料動画を会員限定で公開する、あるいは情報/教育系やビジネス系のYoutubeチャンネルであれば、より詳細な有用情報が得られたり、ネットワーキングに役立ったりといったユーザーへのメリットが見込める有料オンラインサロンへの登録を促す、というのもよくある手法です。
▼成果報酬型広告制度の活用
上の二つの方法は、運営するチャンネルにある程度のチャンネル登録者数がおり、ファンと呼べるユーザー層が存在していることが前提となりますが、チャンネル開始直後など、そこまで人気が高くないチャンネルでも実施することが出来る利益創出の手法が成果報酬型の精度の活用です。
考え方としてはブログのアフィリエイト広告と似ていて、動画内で特定の商品を紹介することで、もしユーザーがその紹介動画を観てその動画の概要欄などから商品リンクをクリックし、購入を決めた場合は報酬が動画投稿者に支払われる、という形が一般的です。
また、このような形での商品紹介がYoutube上よりもより一般的であるインスタグラムのような他SNSプラットフォームに視聴者を誘導し、これを行うというパターンも多く見られます。
▼直接課金
Youtubeにはスーパーチャットと呼ばれる、視聴者がYoutubeのチャンネル運営者に直接課金できる機能も搭載されており、これにより利益を上げることが出来る場合もあります。
『投げ銭』と呼ばれることもあるこちらの機能ですが、
・通常の動画ではなく、主にライブ(生)配信時のみ利用することが可能
・登録者数が1000人を超えるチャンネルでのみ実施可能
・直近12ヶ月間の動画総再生時間が4000時間以上である必要がある
点にのみ注意が必要です。
▼企業案件
これら以外に、広告収入と並んでYoutube動画投稿者の重要な収益の源とも言えるのが、企業案件です。
企業案件とは、商品やサービスなど、PRを行いたい商材がある企業がYoutubeチャンネル運営者に依頼をして動画内でそれらを紹介してもらう対価として、報酬をチャンネル運営者に支払う、という案件を指します。あるいは、この企業案件に基づいて製作された動画のことを意味することもあります。
・YouTubeの企業案件は視聴者から敬遠される傾向にある
ただし、企業案件を扱った動画では、企業側指定のサービスや商品を紹介する要素を動画内に組み込まなくてはならない、という制約が存在するため、視聴者が違和感を抱かない形での動画制作が難しくなる、という点には注意が必要です。
そもそも自身がファンである動画投稿者が金銭的な報酬を受け取って商品のPRをする、ということ自体に忌避感を覚える、というユーザー層も一定数存在しているため、企業案件主体の動画は通常の動画と比べて視聴回数が落ちる、あるいは、企業案件の動画である、ということが動画内で明かされた途端に離脱率が視聴者の離脱率が急激に上昇する、という傾向にあります。
●企業案件動画で、視聴者の抵抗感を抑えられたケース
このため、視聴者の離脱、あるいは再生回数の減少を避けるためには動画投稿者側が工夫を凝らすことが必要になってきます。以下に企業案件動画でありながら、視聴者の離脱を招かず、効果的に商品のPRに成功したと思われる具体的なケースを紹介します。
・ヘラヘラ三銃士×SAM’U（サミュ）
企業案件の一般的な形は、動画投稿者が依頼を受けた商品を使用したり、サービスを受けたりする動画を投稿する、というものなのですが、これらが視聴者から敬遠される理由の一つに、好きな動画投稿者の動画の内容が、案件を依頼している企業の都合にある程度沿っている、とユーザーが感じてしまうことがあります。
こちらのヘラヘラ三銃士の動画では、企業案件の商品であるサミュの製品である化粧品はあくまで企画の商品、という位置づけで、あえて詳細に紹介することをせず、動画内では軽く触れるだけに留めています。ただし、動画の企画自体をその商品をかけて出演者が対決する、という形式にすることで商品の価値の高さが演出されています。
これにより、この動画はユーザーの抵抗感を抑えつつ、300万回以上の視聴回数を記録することに成功しました。
・気まぐれクック×アサヒビール
また、同じく300万回以上の再生数を記録しており、視聴者に抵抗感を感じさせることなく企業案件動画で商品PRを成功させたケースとしては、こちらの気まぐれクックチャンネルのアサヒビールのPR動画も良い例です。
料理系のチャンネルが、食事のシーンでアサヒビールを飲む、という内容としてはごくスタンダードなPR形式なのですが、こちらのチャンネルでは企業案件動画を投稿する以前から調理後、食事シーンではアサヒビールを飲む、というのが定番となっており、全く違和感なく商品のPRを行うことが可能だっただけではなく、逆に動画視聴者からは、ついにアサヒビール公式から企業案件の以来が気まぐれチャンネルに来た、と喜びを共有するような反応が多く見られました。
このように、ある程度自身のチャンネルの動画投稿内容から違和感を感じさせないような親和性のある案件であれば、ユーザーの離脱リスクが最低限に抑えられることがわかります。
▼まとめ
今回の記事では、Youtubeチャンネルの運営と動画投稿を通して利益を得る方法に関して解説しました。
Youtubeチャンネルの利益創出の手法は少しずつ進化を遂げており、今後今までにない新たなビジネスモデルが現れる可能性も大いにあります。
Youtubeのチャンネル運営でいかにして利益を上げるべきか、不明点や課題点がある場合は、Youtube分析や企画コンサルを専門とする株式会社Luaazにぜひお気軽にご相談下さい。
