昨今では、YouTubeを活用したマーケティングに成功して、売上を大幅に伸ばしている企業が増えています。特に「TikTok」のような短尺動画とは違い、長尺の動画を見る文化が強いYoutubeは、企業や商品のファンを作る上で適しているコンテンツだと言えます。しかし、まだまだ新しいプラットフォームということもあり、社内にノウハウを持っている人がいることのほうが珍しく、制作フローもコスト調整もリスク検討も企業にとって難しいのが現状です。
結果、企画書を作って社内に提案をしたくとも、何を書いたらいいのかわからないことのほうが多いのではないのでしょうか。そこで今回は、YouTubeチャンネルの開設・動画制作を社内で提案するための企画書を制作する上で、重要なポイントを解説していきます。
■YouTube企画書に必要な要素
ここからは、以下の8つの項目に沿って、具体的な企画書作成の方法やポイントについて解説していきます。
・Youtubeの特性
・YouTubeの流行り
・コンセプト
・対象・ターゲット
・キャスティング
・予算
・KPIと目標
・リスクヘッジ
・NG項目
●Youtubeの特性
中にはもちろんYoutubeと初めて関わる企業もあるので、そもそもYoutubeとはなんなのか、どういうものなのかを知ってもらう必要があります。視聴者数やチャンネル登録者数が何に基づいて、どういう風に伸びていくのかが細かく分かる資料を作成して入れましょう。
また、TVで流すCMと異なり、投稿頻度が週単位であること、動画尺が5～15分ほどであることなど、Youtubeの基本的な特徴を説明する必要もあります。企業動画だからと言って宣伝要素が強すぎると視聴者が嫌がってしまうことなど、初歩的な注意点も踏まえておくとなおよいでしょう。
これは主にYouTubeに詳しくない企業の担当者向けなどには必須の項目ですね。
●Youtubeの流行り
YouTube内のトレンドは常に変化していっています。加えてYouTubeはトレンドの要素を入れたり、他の有名チャンネルで人気になった王道企画を真似たほうが、視聴回数が伸びやすい仕組みになっているので、なおさら重要です。
この項目は企業担当者向けの資料に入れ込んでも親切ですし、あるいは、有名YouTuberの皆さんに企画を提案する際に入れ込んでもいいかもしれませんね。YouTuberの皆さんはYouTubeのプロではありますが、有名になればなるほど、撮影などの時間に追われてYouTubeのトレンドを追えなくなることもあるようです。
●コンセプト
Youtubeがどんなものか分かったら、次はYouTubeを通じて何を成し遂げるべきかを明確にする必要があります。そのために、チャンネルのコンセプトや目的について企画書に明記していきましょう。
もちろん、コンセプトはチャンネルによって千差万別です。企業の知名度を上げることを目的としているチャンネルもあるでしょう。あるいは、特定のメッセージだけを伝えて企業のブランディングをしたい場合もあるかもしれません。もしくは、より直接的にその動画を通じて商品のコンバージョンを狙うというパターンもあるでしょう。
たとえば、目的が企業の知名度向上の場合、話題性のある面白い企画をたくさん作ってインプレッション数を上げる必要があります。一方で、目的が商品の売り上げを増やすことの場合、商品紹介系のチャンネルとして、メリットや特徴を細かく伝えていく動画がメインという方針になります。
コンセプトは、その内容によって起用するキャストや演者も変わってくるので、第一段階として非常に重要なのです。
あるいはコンセプトが明確になったほうが、演者側に企画を説明するときにも、何故自分が選ばれたのかわかりやすくていいですね。
●対象・ターゲット
コンセプトが決まると、次は対象やターゲットを絞る作業が必要です。コンセプトがハッキリしていれば、ターゲットの選定は比較的容易になります。どのような人に見てもらいたいのか、どのような層から注目を集めたいのか、より細かく、具体的に定めましょう。
例えば、年齢、性別、職業などの基本的な部分から、商材や企画内容によっては、趣味や年収などを項目に入れてもいいかもしれません。この対象・ターゲットも、より細かく設定すると企画の戦略が立てやすくなるので、重要な項目ですね。
●キャスティング
YouTubeの動画において非常に重要な要素、それがキャスティングです。キャスティングを考えるためには、以下の3つのステップが必要になります。
①コンセプトに寄り添えるパーソナリティーかどうか
②商材にフィットするかどうか
③クリーンさの判別
●予算
当たり前ですが、動画の制作には多額の予算がかかります。それも、動画の投稿が毎日1本なのか、毎週1本なのかによって変わります。現実問題として、きちんとファンを獲得できるレベルの動画やチャンネルを作る場合は、制作会社に委託する必要もあり、その場合、月間で数百万から数千万円ほどのコストがかかることになるかもしれません。
●KPIと目標
KPI（重要業績評価指標）とは、企業の業績を評価のための重要な指標であり、設定は必須でしょう。企業としては最初から売上の伸びをKPIに設定したいでしょうが、YouTubeはチャンネル登録者数および視聴者数が伸びるまでに時間がかかり、それが売上に反映されるまでにはさらなる時間を必要とします。そのため、原則的に最初の方はチャンネル登録者数や総再生回数などをKPIとして設定するべきです。
●リスクヘッジ
YouTubeに限ったことではありませんが、近年はどんなコンテンツにも炎上リスクがつきまといます。せっかく面白い企画を思いついても、炎上して企業の商品にマイナスイメージがついてしまうともったいないですよね。
炎上の種類は様々です。単純に失言をしてしまうケースや、社会的に非難されるような主張をしてしまうパターンもあるでしょう。
炎上については確実に防ぐ方法がないのが現実ですが、入念な確認作業により減らすことはできます。企画の段階、動画が出来上がった段階、最終チェックの合計3回確認作業を行いましょう。製作工程の中でできるだけ確認回数を増やすことで、炎上リスクを低くすることができます。
ただ、別のパターンとして、演者自身がSNSなどで炎上するリスクもあります。すでに芸能事務所と契約を結んでいるようなタレントであれば必要ないかもしれませんが、個人で活動しているYouTuberやインスタグラマーを起用する場合は、出演期間中に問題を起こさないようにコントロールするためにも、マネジメント契約をしておきましょう。その契約の中で、炎上が起こってしまった後の対応についても細かく明記しておけば、企業としての損害をできるだけ減らすことができます。
●NG項目
あまりにも企業のイメージとかけ離れている企画をYouTubeでやってしまうと、企業のイメージダウンにつながりかねません。そこで、ある程度のNG項目、線引きをしておく必要があります。
たとえば、真面目な社風に合わない動画を避けたい場合は、エンタメに寄りすぎたドッキリ企画や下世話なネタの動画は作らないようにするべきです。
NG項目をきちんと決めておかないと、目先の視聴数や登録数に追われて、本質的に訴求したい内容から遠ざかってしまうリスクもあります。あるいは、内容がブレてしまい視聴者が離れることもあるでしょう。いずれにしても、チャンネルとして「何を許容して、何を許容しないか」は決めておく必要があります。
■まとめ
以上が、YouTube企画書を作成する上での重要なポイントです。検討するべきことが多く、実際問題として、ノウハウがない中で質の高い企画書を作ることは難しいかもしれません。もし手詰まりに感じた場合は、YouTubeチャンネルの戦略立案から、動画の制作まで請け負っている弊社にお気軽にご相談してみてください。
